着床前診断なら確実な産み分けが可能?違法じゃないの?

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着床前診断という技術を用いれば、100%に近い確率で男女の産み分けが可能だと言われています。

着床前診断とは受精卵が着床する前の段階で遺伝子検査を行い、遺伝子や染色体に異常がないかどうかを確かめる技術です。

本来の目的は遺伝子や染色体の異常を事前に見定めるためのもので、正常を確かめることができれば受精卵の着床率を上げることができ、染色体異常や遺伝子異常による流産を防ぎやすくなるというメリットがあります。

染色体と遺伝子の検査を行うので性別もあらかじめ分かる技術なのですが、いわばこの副次的な効果を期待して産み分けに応用しようというのが、ここでいう着床前診断による産み分け法です。

着床前診断で産み分けの倫理的な問題

着床前診断を用いた産み分けが成功する確率は、他の産み分け法に比べると非常に高いです。

着床前診断で産み分けを行うというのは、体外受精によってできた受精卵が胚盤胞の段階、つまり着床する前の段階で細胞の診断を行い、男女を見分けた後、希望の性別であれば子宮に戻すという方法です。

着床の前に性別を診断するので、無事に着床し、成長すれば、ほぼ100%希望通りの性別の子どもが授かれる方法です。

しかし、確実性が高いということは高確率で自分の希望する性別の子が授かれるということである一方、希望通りでなかった場合、自分の意思でそれを棄てることになるという点に配慮が必要です。

産み分け、ファミリーバランシングを目的とする際の着床前診断に対する倫理的な考えというのは世界でも賛否両論であり、容認しないとする立場の機関も多いです。

日本産婦人科学会も、産み分けを目的とした着床前診断には否定的な立場です。

日本産婦人科学会では着床前診断の用途を以下のように定めています。

「重篤な遺伝性疾患児を出産する可能性のある、遺伝子変異ならびに染色体異常を保因する場合に限り適用される。ただし、重篤な遺伝性疾患に加え、均衡型染色体構造異常に起因すると考えられる習慣流産(反復流産を含む)も対象とする」

現在、産み分け法に着床前診断を適用することを容認していません。

着床前診断での産み分けは違法ではないの?

着床前診断で産み分けを行うことに関して法律的な問題はないのかというと、日本国内において法的には問題はありません。

日本産婦人科学会が法律を定めているわけではないのですが、学会に属する医療機関は日本産婦人科学会の見解に基づき方針を定める必要があるので、結果的に自主規制している医療機関が多いです。

日本産婦人科学会では、「本法の実施にあたっては、所定の様式に従って本会に申請し、許可を得なければならない」という風に着床前診断を定めています。

産み分けのために着床前診断を行うことは認めていないということになります。

では産み分けのために着床前診断を受けること、行うことが法的に罰せられることなのかと言うと、そうではありません。

あくまで日本産婦人科学会の見解では、産み分けに着床前診断の技術を用いることを容認していないというだけ。

遺伝子を操作することにかけて倫理的な観点で(もちろん安全性の観点でも)慎重に検討する必要があるという立場を取っています。

よって、現状では日本産婦人科学会に属さない医療機関か、海外での着床前診断を行うことになるでしょう。

現実的には、海外(アメリカなど)での着床前診断を選択することになるでしょう。

渡航せずに着床前診断を受けることができるCGL着床前プログラムのようなサービスもありますから、産み分けのための着床前診断のニーズを満たす方法はあると覚えておくと良いでしょう。